主要な学術論文（筆頭著者のみ） 全ての研究業績は神戸大学研究者紹介システムにて検索可能
名称 |
区別 |
発行年 |
発表雑誌・発表学会等の名称 |
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| 東日本大震災5年までの自主住宅移転再建者の意思決定と満足度の関連要因 | 近藤民代・ 柄谷友香 | 2018年5月 | 日本建築学会計画系論文集,第83巻第747号,pp.917-927 | 米国ハリケーンカトリーナ災害における不動産移管・再生プログラムの 不動産取得主体の特徴と転売実態による居住環境再生 | 単著 | 2018年4月 | 日本建築学会計画系論文集,第83巻第746号,pp.671-678 |
| 被災市街地における住宅ストックおよび土地利用の長期的経年変化と不動産移管・再生プログラムの効果−ハリケーン・カトリーナ災害におけるニューオリンズ市の住宅再建に関する研究その３ | 単著 | 2017年6月 | 日本建築学会計画系論文集,第82巻第736号,pp.1511-1520 |
| 米国ハリケーンカトリーナ災害の被災市街地における 不動産移管・再生プログラムによる居住環境再生 |
単著 | 2017年3月 | 日本建築学会計画系論文集,第82巻 第733号,pp.715-721 |
| Post-Disaster Recovery Strategies for Neighborhood Built Environment Regeneration after Mega Disaster : Case Study of Hurricane Katrina and the Great East Japan Earthquake | 単著 | 2016年10月 | 4th International Conference on Urban Disaster Reduction Sustainable Disaster Recovery: Addressing Risks and Uncertainty |
| 東日本大震災の被災市街地における新規着工建物による市街地空間形成と空間的特徴 -岩手県および宮城県の沿岸9市町における自主住宅移転再建に着目して | 近藤民代・ 柄谷友香 |
2016年3月 | 日本建築学会計画系論文集, 第81巻 第721号,pp.667-674 |
| 東日本大震災の被災市街地における自主住宅移転再建者の意思決定と再建行動に関する基礎的研究 | 近藤民代・ 柄谷友香 |
2016年1月 | 日本建築学会計画系論文集, 第81巻 第719号,pp.117-124 |
| 東日本大震災におけるがけ地近接等危険住宅移転事業の 活用実態と期待される役割に関する基礎的研究 | 単著 | 2015年9月 | 日本建築学会計画系論文集, 第80巻 第715号,pp.2043-2049 |
| Individual Self-help Housing Reconstruction with Relocation: Transformation of Built Environment after the Great East Japan Earthquake | 単著 | 2015年7月 | 7th i-Rec Conference 2015: Reconstruction and Recovery in Urban Contexts |
| 東日本大震災の自主住宅移転再建にみる住宅復興と地域再生の課題 −持続可能な住宅復興のかたちを展望する− | 近藤民代・ 柄谷友香 |
2015年3月 | 住宅総合研究財団研究論文集,No.41, pp. 73-84 （研究選奨受賞） |
| 東日本大震災における自治体独自の住宅再建支援補助金メニュー創設の背景と特徴−広域巨大災害における住宅再建支援に関する考察− | 単著 | 2015年1月 | 日本建築学会計画系論文集,第80巻 第707号,pp.135-144 |
| Housing Recovery for Sustainable Disaster Recovery :Through case study of Hurricane Katrina (2005) and Great East Japan Earthquake (2011) | Tamiyo Kondo and Yuka Karatani | 2014年10月 | Extended Abstract, 3rd International Conference on Urban Disaster Reduction |
| Disaster Mitigation and Recovery Planning after Long-term Flood | Tamiyo Kondo and Titaya Sararit | 2013年7月 | Proceeding of The 9th Annual International Conference of the International Institute for Infrastructure Renewal and Reconstruction |
| Housing Recovery by Type of Resident Involvement‐Providing Housing vs. Mobilizing Residents | Tamiyo Kondo and Elizabeth Maly | 2012年10月 | Proceeding of International Society of Habitat Engineering and Design （Presentation Award受賞） |
| 母子世帯の居住要求を満たすシェア居住の可能性 | 近藤民代・葛西リサ | 2012年11月 | 都市住宅学会学術講演会論文,pp.77-81 |
| 被災市街地における住宅再建の経年変化−ハリケーン・カトリーナ災害におけるニューオリンズ市の住宅再建に関する研究その2 | 単著 | 2012年9月 | 日本建築学会計画系論文集,第77巻第679号,pp.2283-2292 |
| 被災市街地における住宅再建の実態−ハリケーン・カトリーナ災害におけるニューオリンズ市の住宅再建に関する研究その１ | 単著 | 2012年1月 | 日本建築学会計画系論文集,第77巻第671号, pp.67-74 |
| 米国のコミュニティアーキテクトの活動の特質と枠組み | 単著 | 2010年9月 | 日本のサステイナブルエリアデザインとコミュニティアーキテクト, 日本建築学会特別研究委員会PD報告書,pp.103-106 |
| 単著 | 2010年3月 | 災害復興研究vol.2, pp.133−142 | |
| 米国ハリケーン・カトリーナ災害のニューオリンズ市における地区ごとの復興格差 −カトリーナ災害3年目の考察− | 単著 | 2009年11月 | 日本都市計画学会学術研究発表会論文集,No.44-3, pp.319-324 |
| 災害時におけるすまいの移行過程のジェンダー格差 | 近藤民代・葛西リサ |
2009年3月 | 住宅総合研究財団研究論文集 第35号,pp.191-202 |
| 災害対策本部の組織横断型体制と指揮調整機能に関する研究 | 共著 |
2008年10月 | 地域安全学会論文集,第10号 , pp.177-182 |
| ハリケーン・カトリーナ後のニューオリンズ市復興プランニングの課題−カトリーナ災害2年目の考察− | 単著 |
2008年10月 | 日本都市計画学会学術研究発表会論文集,No.43 / 3 , pp.739-744 |
| Planning for Post-Disaster Recovery in New Orleans after Hurricane Katrina | 単著 |
2008年 8月 | Proceedings of International Symposium on City Planning 2008 pp.906-915 |
| 巨大都市災害後の復興計画づくりを考える-カトリーナ災害の被災地から何を学べるか- | 単著 |
2008年 1月 | 学術誌「減災」第3号,pp.44-52 |
| 米国の地方政府におけるIncident Command Systemの適用実態-ハリケーン・カトリーナ災害に着目して- | 共著 |
2007年11月 | 地域安全学会論文集,第9号, pp.253-260 |
| 米国世界貿易センタービル同時多発テロ後の都市再プロセス-多様な主体による討議型都市計画に向けて- | 単著 |
2007年11月 | 日本都市計画学会学術研究発表会論文集,No.42-3, pp.295-300 |
| 新潟県中越地震における県災害対策本部のマネジメントと状況認識の統一に関する研究-「目標による管理」の視点からの分析- | 共著 |
2006年11月 | 地域安全学会論文集第8号, pp.183-190 |
| イギリスのコミュニティ技術援助組織の歴史的展開と活動実態-アメリカのコミュニティ・デザイン・センターとの比較- | 単著 |
2005年11月 | 日本建築学会計画系論文集第581号, pp.105-111 |
| 全米大学の地域貢献活動実態と学生に対する参加型建築・まちづくりの専門家教育 | 単著 |
2005年11月 | 日本都市計画学会学術研究発表会論文集No.39-3, pp.337-342 |
| 地震防災計画策定における戦略的計画論の構造と論理 | 単著 |
2005年 1月 | 自然災害科学,Vol.23,No.2, pp.171-173 |
| 災害発生直後の国・被災自治体による初動対応 | 単著 |
2005年 1月 | 「減災」第1号, pp.92-10 |
| Participatory Planning in Developing Earthquake Disaster Reduction Plan in Marikina City, Philippines | 共著 |
2004年 3月 | 京都大学防災研究所年報第47号C, pp.305-314 |
| 日英米の参加型建築・まちづくりにおける専門家の支援活動-日本における専門家支援システムの成立条件 | 単著 |
2003年10月 | 住宅総合研究財団研究年報第30号, pp.41-52 |
| コミュニティ・デザイン・センターの組織構造と活動実態-非営利型とボランティア型の場合- | 共著 |
2002年 6月 | 日本建築学会計画系論文集第556号, pp.219-226 |
| アメリカのコミュニティ・デザイン・センターに関する研究-その構造と機能- | 共著 |
2001年 9月 | 住宅総合研究財団研究年報第28号, pp.203-214 |
| アメリカ建築家協会・地域/都市デザイン支援チーム(RUDAT)の活動実績と役割 | 共著 |
2001年 9月 | 神戸大学大学院自然科学研究科紀要19B,pp.63-68 |
| アメリカのコミュニティ・デザイン・センターに関する研究-歴史的発展過程と組織状況- | 共著 |
2001年 3月 | 日本建築学会計画系論文集第541号, pp.139-146 |
| A Study on the Organizational Management and Survival Conditions of Community Design Center in the United States through the Case Study of Asian Neighborhood Design | 共著 |
2000年11月 | Memoirs of the Faculty of Engineering, Kobe UniversityNo.47, pp.17-30 |
